■BUILD.地盤・柱状/地盤応答
平成19年国土交通省告示第1230号（精算法）または平成12年建設省告示第1457号（簡略法）における地盤増幅率Gs（表層地盤による加速度の増幅率Gs）の計算をします。
解析地盤を2次元の成層地盤と想定し1次元波動伝搬の考え方を基に計算されます。さらに地震時における表層地盤各層の剛性及び減衰の変化を等価線形化法により考慮しています。また、任意の層を工学的基盤とみなして、計算することも可能です。
1次元波動論により地盤の各層における応答の計算を行います。本解析法は水平方向に半無限に広がりのある均質の層におけるせん断波の伝播に対する応答を計算します。また各層のせん断弾性係数及び減衰定数の歪依存特性を等価線形化法(Idriss
and Seed,1968 Seed andIdriss,1970)の適用により考慮します。さらに計算された各層の加速度時刻歴をもとに地震応答スペクトルを計算します。 地盤の非線形性を等価線形化法により歪依存特性(G/G0〜γ、h〜γ)を用いて評価します。歪み依存特性の粘性土と砂質土のデフォルト値として、「2007年版
建築物の構造関係技術基準解説書」に示されたHarin-Drnevichモデルの非線形特性をあらかじめ用意しています。任意の特性の登録も可能です。
建築基準法・同施行令・同関連告示
（財）日本建築センター他編集 ：「2007年版 建築物の構造関係技術基準解説書」
（財）日本建築センター他編集 ：「2001年版 建築物の構造関係技術基準解説書」
国土交通省建築研究所 ：「改正建築基準法の構造関係規定の技術的背景」2001
柴田明徳 ：「最新耐震構造解析（最新建築学シリーズ9）」森北出版 1981
大崎順彦 ：「新・地震動のスペクトル解析入門」鹿島出版会 1994
Y.Ohsaki,R.Iwasaki,"On Dynamic Shear Moduli and Poisson's Ratios of Soil Deposits",Soils and Foundations,pp.280-292,Vol.13,No.4,Dec.,1973
（社）日本道路協会：「道路橋示方書（V 耐震設計編）・同解説」平成14年3月
（財）日本建築センター評定部構造課 ：「免震建築物の性能評価 申請図書作成要領」2001
（財）日本建築センター免震構造評定委員会 ：「免震構造建築物の評定用資料の作成方法とその解説について」（「ビルディングレター」1996年11月号）
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地盤増幅計算の主な特徴
